➡ネットの反応

・電波出してる車確認。あれだけの出力で出してたら扇風機で冷やさないとキツイよね。タイで前に見つかったSMS Blasterの押収された機材の写真に写ってる基板とこの写真に映ってる基板似てる？
・こわーい。日本にいるのにネットワークサーチでCMCC (China Mobile)、China Telecom、China Unicomでてくるー
・ドコモの偽基地局を運用している車の電波測定完了。ドコモはBand3以外すべてジャミングされてる。ソフトバンクはBand1のLTEにW-CDMA突き刺さってるし1.7GHz帯域のKDDIと楽天モバイルの間でGSM1800の発射を確認。これだけ好き放題されてて総務省は何してるんでしょうね
・でも、ソフトバンクはすごいな。LTEにW-CDMA突き刺されたらちゃんと品質アラームか何かで気づいたと聞いた。各キャリアにも見習ってほしい

・中国のSNSで日本にて偽SMSと検索したら去年10月からぽつぽつと見られて１月には逮捕してくれって書き込んでる人がいるね。銀座や渋谷で受信したと書かれてる。翻訳も載せとくわ
・偽基地局から送ってくるSMS。ただのクレジットカードが使えなくなったからURL。アクセスしてねってメッセージだな。このURLアクセスして情報入力すると情報抜かれるって事か。日本に旅行にきた中国人観光客狙いなんだろうな。旅先でクレジットカード使えなくなったらパニックになりそうだし

・だから総務大臣が村上誠一郎なんだな。総務省。大臣村上。スパイ防止法反対者。いろいろ考えてしまいますね。
・もはや日本の全ての省庁は機能してません
・詳しくないしわからないけど、ソフトバンク使用中2.3年前かの昼過ぎに通信障害があった。皆んなが繋がらなくなった中、普通に使えたけど急に中国語の検索結果が出て来たのびっくりした
・GSM偽移動基地局は中国でたくさん見ましたが、今はWCDMAもあるのですか…怖い
・docomoだが電波4本立ってるのにページが開かない事が多い。こういうのが原因なのかな？
・ジャミング(妨害)というより、特定の者向けの《違法な通信(網)サービス》の可能性の方が高いかな。組織的で突発的な強硬手段を確実に行うには、構成員との通信、遠隔操作が不可欠だから。独自網なら規制や通信記録は残ったりしない。他国の『軍事用』って感じがする・・・
・役人は素人集団だから何も感じないよ。政治がまともにならないとやられ放題ですね。悪さする連中からすれば天国のような国、日本

https://anonymous-post.mobi/archives/64375

＜中国当局は10代の高校生まで動員して諜報活動？＞

韓国の安全保障を揺るがしかねない事態が発生した。京畿道水原市（キョンギドスウォンシ）にある水原空軍基地で、空軍第10戦闘飛行団の戦闘機を無断撮影していた10代後半の中国人高校生2人の驚くべき行動が明らかになった。さらに衝撃的なことに、彼らは過去にも複数回韓国に入国していたのだ。SBS、YTNなど韓国メディアが報じた。

・不審な10代の若者の正体は......

ソウル市中心部から南へ車で１時間ほどの場所に水原空軍基地がある。日本統治下の時代、日本軍によって建設され、その後は米軍の管理下で朝鮮戦争でも重要な役割を果たし、休戦後の1954年に韓国空軍に管轄権が移譲された基地だ。現在は韓国空軍第10戦闘飛行団と米空軍が駐留しており、米軍の偵察機が北朝鮮へ飛び立つ拠点となっている。

3月21日午後3時30分頃、水原空軍基地には轟音を響かせながら飛行する戦闘機と、その姿を望遠レンズを付けた一眼レフカメラでじっと狙う2人の少年たちの姿があった。不審に思った近隣住民の機転による通報で警察に摘発された彼らは、中国人の高校生だった。

・「父親が中国公安所属だ」

捜査当局の調査により浮かび上がったのは、この中国人高校生たちの計画的とも思える入国パターンだ。特に注目すべきは「父親が中国公安所属だ」と自ら明かしたA君の存在だ。彼は昨年下半期、今年初め、そして先月18日と計３回も韓国に足を踏み入れていた。同年代のB君も昨年下半期と先月18日に入国。両容疑者はいずれも４〜５日間という短期滞在を繰り返していたのだ。

・軍事機密を狙った広範囲の撮影作戦

捜査で明らかになった彼らの行動範囲は驚くべきものだった。この水原空軍基地をはじめ平沢（ピョンテク）烏山（オサン）など、韓国の空の守りを担う主要軍事施設４カ所を巡り、さらには国際空港３カ所までもターゲットにしていた。

彼らが所持していたデジタル一眼レフカメラとスマートフォンからは、最新鋭のF-35ステルス戦闘機を含む数千枚もの軍事施設の写真が発見された。これは単なる趣味の域を超えた計画的かつ組織的な情報収集活動の疑いを強く抱かせるものだ。

https://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2025/04/545994.php