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https://www.sankei.com/article/20260301-AKFR37UILNKQ5MWS4TWHNRFGIU/
AP通信は2月28日、米国とイスラエルによるイラン攻撃を受けて中東各国が空域を閉鎖し、中東の主要な航空会社だけで1800便以上が欠航したと伝えた。数十万人規模の旅行者が足止めや目的地変更を余儀なくされたとしている。
中東は欧州とアジアを結ぶ航空の要衝で、混乱が長期化すれば世界の航空路線網への影響が拡大する可能性がある。
APによると、イスラエル、カタール、シリア、イラン、イラク、クウェート、バーレーンが空域を閉鎖。アラブ首長国連邦(UAE)も「一時的かつ部分的な空域閉鎖」を発表し、ドバイ、アブダビ、ドーハの主要ハブ空港の運航に大きな影響が出た。
カタール航空などの主要3社だけでも通常1日約9万人がこれらの空港を使っているほか、中東以外の航空会社にも欠航の動きがあるという。日本航空も既に羽田空港とドーハを結ぶ定期便の欠航を決めている。